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院長挨拶


「地域医療・地域包括ケアシステム」の要として

院長 万代 恭嗣

 当院のホームページへようこそおいで下さいました。

 独立行政法人地域医療機能推進機構へ、旧社会保険病院グループから、運営が移管されて4月1日で4年目を迎えることとなりました。この間、地域の診療所および病院の先生方には,医療連携をはじめとして当院をご愛顧賜り、あらためて感謝申し上げます。私どもも自院の名称がスムーズに口を突いて出るようになってきたと感じております。また独立行政法人地域医療機能推進機構の略称であるJCHO(ジェイコーと読んでください)との言葉も皆様から伺う機会も増えてきた印象です。

 さて、運営が移管された独立行政法人ではより一層公的な立場をとる必要があり、名称にある「地域医療機能推進」を実行する立場から、その役割を果たしてゆくことを旨として運営してまいりました。具体的には、JCHOの使命として「地域医療、地域包括ケアの要として、超高齢社会における地域住民の多様なニーズに応え、地域住民の生活を支え」ることと、その人材を育成することが掲げられています。ひとくちに地域医療といっても、日本全国の各地域で、年齢をはじめとした住民の構成、医療機能、さらには交通網の状況などにより、その内容は様々であり、それこそ地域の数だけ地域医療が存在するでしょう。またそれぞれの地域において、それぞれの特色を出す必要もあるはずです。

 当院では、「要として」の役割は、地域医療を進めるために関わる医療機関、介護福祉施設、行政などが連携をとるなかで、その推進力となることを目指しています。また、患者さまが当院へ来院する地域別の統計からは、もちろん新宿区が中心とはなりますが、当院にとっての地域はいわゆる二次医療圏を越えた範囲も設定され、ここに含まれる地域とも主体的に関わりをもつこととしています。
 
 いうまでもなく、2025年には団塊の世代が後期高齢者である75歳に達し、働き手の割合が少なくなる人口減社会が到来します。それまでにすでに10年を切っており、医療においても対応が急務です。当院は主として急性期医療を提供しておりますが、これを行うに当たっても、特に高齢の入院患者さんについては、入院前と退院後の生活にも包括的な視点を置きながら、入院医療を進めてゆくべきと考えております。そのためには、医師や看護師に加え、薬剤師、理学療法士、医療社会福祉士(医療ソーシャルワーカー、MSW)などがチームを組んでの取り組みも重要となります。実際、認知症も含めたフレイルの概念と対応方法が提言されていますが、急性期病院においても、治療の対象となった病気を治すことはもちろん、入院期間が長期化しないよう、患者さんの生活の視点をもった医療提供となるよう、人材の育成も含めた体制の構築をおこなってきており、今後はこれをますます充実させてゆく所存です。

 当院においても時代の変化を積極的に取り入れ、皆様のご要望に応えるべく持てる力を奮ってまいりますので、今後ともよろしくお引き立ていただきますようお願いいたします。

平成29年4月
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